片桐新自 『社会運動の中範囲理論』

　片桐新自 『社会運動の中範囲理論』 （東京大学出版会、1995年）
　
　
　資源動員論に基づいて理論枠組みを構築し、それを住民運動の実例に当てはめて実証している研究書。

　
　資源動員論とは、社会に対する不満が社会運動を生むという従来の素朴な主張に対して、不満があるだけでは必ずしも運動に発展するとは限らず、利用し得る資源が影響を与えるとする考えである。図式化すれば、従来の主張は「不満→社会運動」で、資源動員論は「不満→資源動員→社会運動」。

　
　この本では、最初に資源動員論をそれまでの展開を追いながら整理し、その問題点を踏まえて著者独自の分析枠組みを提示する。そして、その枠組みによって複数の事例を分析している。

　最初の資源動員論の整理はとても分かりやすかった。特に資源動員論を「集合行為論」（オルソン）、「組織論的資源動員論」（ゾールド、マッカーシー）、「政治過程論」（ティリー）という３つに分類しているところは資源動員論の理解が促された。資源動員論と言うともっと経済学的なものかと思っていたが、社会運動研究においては経済学的な装いが最も軽い「政治過程論」が主流となっているらしい。ちょっと残念。

　事例分析は、３つの事例が扱われているが、最初の２つは著者が提示した分析枠組みとの関連がやや薄い。けれど、神戸の「六甲ライナー建設反対運動」の事例は、アンケートのサンプル数が少ないのが難点だが、なかなかきれいに分析されている。ちなみに、導き出された結論としては、住民の運動への関与を決める最も重要な資源は「ネットワーク」（人的関係）であること、経済的資源は直接的な影響が小さいことなどがある。
　
　
　この本が書かれたのは１０年以上前であるし、社会運動研究の最近の動向は分からないけれど、前回取り上げた『社会運動の力』と今回の本を読んで思ったのは、社会運動の生成や発展などの要因に関する直感的に思いつく変数は出揃っていると言っても良い気がする。すなわち、資源動員（アクター重視）、政治的機会（制度重視）、フレーミング（心理・認識重視）である。

　しかし、それだけにこの３つの変数の枠内だけで研究が進んでいるとしたら、何ともつまらない研究領域であるように思えてしまう。今回の本も、資源（動員）という変数と住民運動への関与という因果関係はきれいに出ていたが、ある意味、無難な内容であって刺激があまり感じられなかった。

　もっと刺激的な斬新な変数を提示している研究はないのだろうか？と思った。